ＶＯＬ２1 免震とオンリーワン住宅 2005/03/12
先日、免震システムの設計者資格を得ることができました。
今まで免震システムを使った建築は、大規模建築物・公共機関・病院・
歴史的保存建築物でしたが今回取得した資格は中小規模建築にも使える
免震システムの設計資格です。
すべての住宅に免震システムを導入するのは、時期早々だと思いますが
都市防災の視点から考えると今後確実にニーズは高まっていきます。
免震システムを導入するのに適した中小規模建築もあります。
たとえば、
・美術品などの収集を趣味としているような方の住宅。
・大きな揺れに対し、極端な不安感をもたれている方の住宅。
・歴史的価値のある古民家。
・中小企業などのビジネス機能を持つオーナー住宅。
・医院（併用住宅）
・集合住宅と自宅を併用し持続的な都市型住宅を望んでいる方の住宅
など。（メンテナンスなど手を入れることで資産的なストックという考え方）
また、すべての建築に免震システムを導入できるわけではありません。
・第３種地盤には、免震システムを導入できません。
導入できるのは、第１種地盤あるいは液状化の恐れのない第２種地盤。
とまあ、計画地盤に対して制限があります。
・建物の水平クリアランスの確保ができる敷地
簡単にいうと敷地の周囲に一定の空きを確保を必要とします。大地震時に建物は左右にゆっくり揺れますが
大地震時に免震作用は働いたことによって隣家や塀とぶつかってしまわないだけのクリアランスが必要です。
・計画の初期段階で免震建築を決定
さまざまなリサーチ・資料収集・地盤調査から免震住宅の可否が決まります。
耐震構造の計画途中から免震構造へのシフトはできないからです。
その逆もおなじです。
計画初期段階：免震に関するリサーチ→建築計画
今まで免震住宅は住宅メーカー主導によるものがほとんどでした。
すべてのイニシアティブは建築主ではなく免震システムを採用している側で、
オリジナリティを大切にする住宅には不向きとされてきました。
機能的でオリジナリティ溢れる美しい建築と空間に免震性を取り入れた都市型住宅は、
わたしが知る限りまだありません。
これからも免震住宅にも対応できる独立系設計事務所として、オンリーワン住宅を目指していこうと
考えています。
ホームへもどる 
コラムへもどる